『 “第4波” を超える “第5波” 』
現在の “第5波” 感染による被害（ピーク）は、“第4波” を確実に超える事が推察されます。
グラフの青色線は、全国の新規感染者数が増減した数を一週間毎にプロットしたもので、現在の値は “第3” 時のピーク値よりも低く、“第4波” 時よりもまだ低く、その値だけを見ると “第5波” の被害以下に抑えられる可能性がある様にも見えます。
しかし、その伸び方（青色線の傾き）を見れば明らかに “第4波” 当時よりも厳しい事がはっきりしています。更に、青色線より常に先行して増加を示す赤色線（ 治療中の人々の人数の増減動向 ）を見れば、“第3波” 当時はおろか、“第4波” 当時よりもはるかに傾きが急で、新規感染者数と治療中患者数ともに、今後4～5週間かけて、伸びていく事が容易に推測できます。
更に、その推測を裏付ける要因として、12月から1月にかけての “第3波” や、4月から5月にかけての “第4波” 当時よりも、学生の夏休みや盆休みがあり、明らかに以前よりも人々の移動が活発になる事が容易に推測できるからです。
『 医療の緊急体制が必要です 』
4月から5月にかけて発生した “第4波” 感染では、大阪府や兵庫県などを始めとして、入院や治療を受けられずに、自宅や施設内で数多くの方々が亡くなった事は多くの人々が知っている通りです。そして、“第4波” を超える規模の “第5波” 感染が想定される今でさえ、受入れ医療施設が大幅の拡充は行なわれず、ワクチン接種さえ若年層など現役世代での接種は進んでいると言え、ず画期的な治療法や治療薬は未だ揃っていません。
従って、“第4波” で発生した様な、治療を受けられず亡くなる人を一人でも少なく留める為に、昨年の春に発出された 第一回緊急事態宣言 と同様に、人々の移動を厳しく抑える措置が必要です。
更に、東京五輪などに割いている医療要因や医療資源、そして費用を含めて、喫緊の事態を想定した指標と対策を行なっておくべきです。想定される状況と対策内容を、可能な限り早期に発表して、「 人々の協力と対策が実れば五輪を完遂でき、ウイルスに負けた場合には中止もある 」という意識を国民と共有すべきでしょう。
具体的な指針や指標を示して、科学的な根拠や文化的配慮や外交的な配慮を行なった上で、東京五輪や経済的活動に対する対策を示すならば、おのずと “第5波” 感染による被害を抑えられると考えます。
出典 ： 厚生労働省
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